ハワイ不動産の魅力

 

幻冬舎ゴールドオンラインにて「ハワイ不動産」コラム連載中!

 

注目集める「ホテルレジデンス」という所有形態

ハワイは世界中から観光客が訪れるリゾート地で、ワイキキビーチ、サーファーの聖地ノースショア、アラモアナショッピングセンターなどの有名スポット、ハワイ火山国立公園をはじめとした雄大な大自然など、観光スポットには事欠きません。

温暖な気候で治安も良く、日本語が通じるところが多いことから、観光先としてはもちろん、ゆったりとした生活を求めて長期滞在や移住を考えている方にとっても、ハワイの不動産は極めて魅力的に映るはずです。

ハワイの不動産物件としては、一戸建て、コンドミニアムなどが知られますが、いまハワイの不動産所有の新しいスタンダードとして「ホテルレジデンス」に大きな注目が集まっています。

「ホテルレジデンス」とは、トランプ・タワー・ワイキキやリッツ・カールトン・ワイキキといったラグジュアリーホテルの1室を購入してオーナーとなり、自分で利用しないときはホテルルームとして貸し出し、賃料収入を得ることができる所有形態です。

①自己使用、②資産価値の向上、③定期的なリターンがまとめて追求できる唯一の投資スタイルであり、ハワイ(特にワイキキ周辺)は恒常的にホテルの供給が足りないことから、賃料収入についても一定水準が期待でき、日本人投資家にとっては非常に利用しやすいハワイ不動産の所有形態といえるでしょう。

 

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不動産価格が過去安定的に上昇

ハワイは、1年中温暖な気候で住むには快適、ビーチや商業施設なども充実していることから、世界中からの住宅購入ニーズが強く、中古の売り物件が減少傾向にあります。

土地の稀少性が高く、開発用地が限られていることから新規の住宅供給が限定されており、中古不動産市場が成熟されています。このため、中古物件の流通性が高く、不動産価格は安定的に上昇しています。

先進国ならではの不動産価格の安定感は、これから海外不動産投資を始めようとお考えの方にとって安心できる材料なのではないでしょうか。

 

減価償却を活用したタックスメリット

ハワイ不動産においても、物件によっては、木造の戸建住宅の減価償却を活用した「タックスメリット」を得ることができます。タックスメリットが生じる要因は、「土地・建物の比率」「減価償却年数」の2点になります。

まず、「土地・建物の比率」についてですが、中古住宅の流動性が高いハワイでは、建物比率が60%〜80%程度と高く設定されているのが一般的となり、償却可能額が大きいというメリットがあります。日本では築20年〜30年の木造住宅の価値はほとんどありませんが、築50年〜100年の建物を使用するのが一般的なアメリカでは、建物の価値は高く評価されており、このため、建物価格の占める割合が大きくなるのです。

次に、「減価償却年数」です。ハワイの戸建住宅は基本的に木造となり、耐用年数は日本の木造家屋と同様の22年が適用されます。このため、築22年を超えた建物は4年(22年×0.2=4.4年→端数切捨てで4年)という短期間で減価償却が可能となります。

以上より、築22年を超えた木造住宅の減価償却を活用することにより、タックスメリットを享受することができるのです。

 

 

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≫ハワイ現地研修会(2014年11月27日~28日)の
 実施レポートはこちらからご覧いただけます。

≫ハワイ現地研修会(2014年5月22日~23日)の
 実施レポートはこちらからご覧いただけます。

≫ハワイ現地研修会(2013年7月11日~12日)の
 実施レポートはこちらからご覧いただけます。

 


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