【立読み/減価償却】クルーザーの減価償却

 

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本コラムは、2014年4月に刊行いたしました黄金律新書『スゴい「減価償却」』(杉本俊伸+GTAC著 幻冬舎メディアコンサルティング)の立ち読み記事(vol.15)です。全文は書籍をご覧ください。


 

どんな豪華クルーザーも4年で減価償却

 

高級中古車と並んでポピュラーな減価償却資産に、クルーザーがあります。

クルーザーは、総トン数が20トン未満で銅船、木船以外のものについては、法定耐用年数が4年と短く、定率法も使えるため、償却率が0.5になります。

つまり、中古自動車と同じく短期間で多額の減価償却費を計上できるため節税に使いやすいのです。

例えば、法人が新品のクルーザーを2000万円で取得して、1年間使用した場合の減価償却費は、

 

【1年目】 1000万円=「2000万円×0.5」

【2年目】 500万円=「1000万円×0.5」

【3年目】 250万円=「500万円×0.5」

【4年目】 250万円(未償却残高1円を除く)

 

となり、比較的短期間で法人の所得計算上、損金化ができることになります。

 

ただし、クルーザーを取得するために、その法人から現金が2000万円流出しており、その回収を図ることについて、どのように考えるのかがクルーザーを取得するに当たって、検討しなければならないポイントになります。

 

また、クルーザーは維持費も高額なため、維持費を支払うことができる所得を将来にわたって稼ぐことができるのかどうかについても考慮する必要があるでしょう。

なお、ヨットについては、法定耐用年数が5年とされており、クルーザーよりも1年長く使えると考えられています。

 

国税はクルーザーを見ている?

 

あるオーナー社長が念願のクルーザーを購入しました。節税にも使えると聞いて青い海でのクルージングライフを満喫していました。ところが法人税の申告をしてみると減価償却費として認められない……。これはなぜでしょう。

(以下、略)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

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続きは、書籍『スゴい「減価償却」』(杉本俊伸+GTAC著 幻冬舎メディアコンサルティング)でお読みいただけます。

 

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