終了セミナー
銀行・証券会社では教えてくれない、
日本で買える「劣後債」投資の実情と具体的な取り組み方
～一部の富裕層がこぞって利用している「優良企業の社債なのに相対的に高利回りが期待できるハイブリッド証券」の知られざる実態とは？～
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出版系IFA（独立ファイナンシャルアドバイザー）の立場だから話せる 「正しい劣後債投資」とは
◇劣後債とはなんだろう？
・普通社債、株式との違い
◇企業はなぜ劣後債を発行するのか？
・「バーゼル合意」とは
◇劣後債のメリットとデメリット
・同条件の社債と比較すると、高い利回りがとれるワケ
・低い返済順位と流動性とは
◇劣後債に投資する際に押さえておかなければいけない事とは？
◇劣後債を購入するにはどうすればよいのか？
◇劣後債を購入したあとにチェックするポイントは？
◇なぜ、日本の金融機関は劣後債を教えてくれないのか？
本セミナー講師の好評連載コラム
『銀行・証券では教えてくれない!? 日本で普通に売っている「知っておくべき金融商品」列伝』
https://gentosha-go.com/articles/-/15645
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。商品毎に手数料等及びリスクは異なりますので、詳細につきましては、楽天証券株式会社、株式会社 SBI 証券、PWM日本証券株式会社、 東海東京証券株式会社、キャピタル・パートナーズ証券株式会社、くにうみAI証券株式会社WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
株式会社幻冬舎アセットマネジメント（金融商品仲介業者）
登録番号：関東財務局長（金仲）第817号
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
当社は、金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合、どの金融商品取引業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合で、お客様が行なおうとする取引について、
所属金融商品取引業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行ないます。
所属金融商品取引業者：楽天証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号
加入協会：日本証券業協会/一般社団法人金融先物取引業協会/日本商品先物取引協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会/一般社団法人日本投資顧問業協会
所属金融商品取引業者：株式会社 SBI 証券/金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 44 号
加入協会：日本証券業協会/一般社団法人金融先物取引業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
所属金融商品取引業者：PWM日本証券株式会社 /金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号
加入協会：日本証券業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
所属金融商品取引業者： 東海東京証券株式会社 /金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
所属金融商品取引業者：キャピタル・パートナーズ証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第62号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
所属金融商品取引業者：くにうみAI証券株式会社 /金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1627号
加入協会： 日本証券業協会
セミナー詳細
資産運用
セミナー講師
株式会社幻冬舎アセットマネジメント
IFA事業室
室長
IFA事業室
室長
1984年、日興証券（現SMBC日興証券）入社。個人富裕層向けの資産運用アドバイス、外資系金融機関への機関投資家営業ののち、投資開発部、ファンドマーケティング部でデリバティブ商品、投資信託業務に従事。
2001年からは三菱UFJ証券（現三菱UFJモルガンスタンレー証券）で商品開発本部に所属し、銀証連携により企業オーナー、個人富裕層に対しての商品企画、販売プロモーションを経験。
2011年、バークレイズ・ウェルス・サービシズに移り、日系メガバンクとのプライベートバンキング事業立ち上げに参加。プライベートバンカーとして、資産5億円以上の富裕層顧客に資産のコンサルティング業務を行う。
2017年1月から現職。これまでの経験を生かし、金融機関とは一線を画し、企業オーナー、富裕層の財産を守る為に、公正、中立な情報の提供を心がけている。
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