終了セミナー
使わない理由はない！？
金融資産1億円以上の方だからできる「新NISA」活用術
～新NISA制度どう変わる？資産家ファミリーで活用する方法まで徹底解説
＜以下の項目に１つでも当てはまる方はご参加ください。＞◇NISAを活用していないが、興味がある。
◇現行NISAとの違いがよく理解できない。
◇現行NISAの運用商品で継続して良いか悩んでいる。
◇新NISAを有効に活用する方法を知りたい。
◇金融機関の変更を検討しているが、どこが良いか悩んでいる。
◇これからのインフレに負けない「資産保全」を考えている
◇資産を少しずつ、ゆっくり着実に育てていきたい
◇資産を次の世代にしっかり繋いでいきたい
＜セミナーの内容＞
・新NISA制度どう変わる？
―制度の恒久化
―非課税保有期間の無期限化
―生涯非課税限度額の設定
―年間投資上限額の引き上げ
・NISA制度の新旧比較
・新NISAを活用した具体的な資産運用法
―長期投資の資産拡大効果 積立シミュレーション
・新NISAの商品ラインナップ
―最適な投資対象とは
・ファミリーで活用する方法
―贈与を活用した考え方
・新NISA口座をどこに開設するのがベストか
―金融機関変更手続き
※Zoomを使用してLIVE配信を行います。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。商品毎に手数料等及びリスクは異なりますので、詳細につきましては、楽天証券株式会社、株式会社 SBI 証券、PWM日本証券株式会社、 東海東京証券株式会社、キャピタル・パートナーズ証券株式会社、くにうみAI証券株式会社WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面、目論見書等をご確認ください。
株式会社幻冬舎アセットマネジメント（金融商品仲介業者）
登録番号：関東財務局長（金仲）第817号
当社は、所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
当社は、金融商品仲介業に関して、お客様から直接、金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合、どの金融商品取引業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。
所属金融商品取引業者が二者以上ある場合で、お客様が行なおうとする取引について、
所属金融商品取引業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行ないます。
所属金融商品取引業者：楽天証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号
加入協会：日本証券業協会/一般社団法人金融先物取引業協会/日本商品先物取引協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会/一般社団法人日本投資顧問業協会
所属金融商品取引業者：株式会社 SBI 証券/金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 44 号
加入協会：日本証券業協会/一般社団法人金融先物取引業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
所属金融商品取引業者：PWM日本証券株式会社 /金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号
加入協会：日本証券業協会/一般社団法人第二種金融商品取引業協会
所属金融商品取引業者： 東海東京証券株式会社 /金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人日本STO協会
所属金融商品取引業者：キャピタル・パートナーズ証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第62号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
所属金融商品取引業者：くにうみAI証券株式会社 /金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1627号
加入協会： 日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
セミナー詳細
資産運用
セミナー講師
株式会社幻冬舎アセットマネジメント
取締役
取締役
1984年、日興証券（現SMBC日興証券）入社。個人富裕層向けの資産運用アドバイス、外資系金融機関への機関投資家営業ののち、投資開発部、ファンドマーケティング部でデリバティブ商品、投資信託業務に従事。
2001年からは三菱UFJ証券（現三菱UFJモルガンスタンレー証券）で商品開発本部に所属し、銀証連携により企業オーナー、個人富裕層に対しての商品企画、販売プロモーションを経験。
2011年、バークレイズ・ウェルス・サービシズに移り、日系メガバンクとのプライベートバンキング事業立ち上げに参加。プライベートバンカーとして、資産5億円以上の富裕層顧客に資産のコンサルティング業務を行う。
2017年1月から現職。これまでの経験を生かし、金融機関とは一線を画し、企業オーナー、富裕層の財産を守る為に、公正、中立な情報の提供を心がけている。
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